ワンダリーノカジノでコツコツ所持金を増やした、もしくは大きなジャックポットが当たって高額配当を獲得した。
そういった際にかかってしまうのが「税金」です。
今回はワンダリーノカジノの税金の実態と、その計算方法について解説します。
ワンダリーノカジノの勝利金には税金がかかるの?
ワンダリーノカジノの勝利金には、税金がかかります。
実はオンラインカジノに限らず、競馬やパチンコといったギャンブルの勝利金には「一時所得」という税金がかかります。
そのため、ギャンブルであるオンラインカジノのひとつである、ワンダリーノカジノの勝利金にも一時所得がかかるということ。
しかし、競馬やパチンコで勝利金を得たにもかかわらず、一時所得を納めたことがある方はほとんどいないでしょう。
それは、税務署が勝利金を得た個人、つまり競馬やパチンコで「誰が・いくら勝ったのか」を特定できないからです。
ワンダリーノカジノの勝利金を脱税したらバレる?
同じギャンブルであるワンダリーノカジノの場合はどうでしょうか。
ワンダリーノカジノで遊ぶ際には入金が必要ですが、その際はクレジットカードや、エコペイズ・アイウォレット・ヴィーナスポイントといった電子決済サービスを利用します。
また、出金も電子決済サービスや銀行送金でなくてはなりません。
つまり、現金で直接入出金ができないということ。
ここが競馬やパチンコと異なる点です。
クレジットカードや電子決済サービスは、日本の金融機関の口座がなければ利用できません。
そのため、ワンダリーノカジノに入金した、またはワンダリーノカジノから出金した情報が残ります。
税務署は、その情報を確認することができるので、脱税をしてしまうとバレてしまう可能性が。
一時所得を納めないと、税務署から未納分の追徴や早くするように来ることもあるので、ワンダリーノカジノで勝利金を獲得した際はキチンと税金を納めるのが大切です。
一時所得の計算方法
ワンダリーノカジノで獲得した勝利金には、原則一時所得がかかります。
その算出方法は、総収入金額-収入を得るために支出した金額-特別控除額(最高50万円)=一時所得の金額。
総収入金額は「ワンダリーノカジノでの勝利金」、支出した金額は「その勝利金を得るために使用した金額」が入ります。
最高50万円の特別控除額が引かれるので、簡単に言うと「勝利金が50万円以下なら一時所得はかからない」ということ。
負けた金額は経費として差し引けないので要注意!
先ほどの計算式に出てきた「収入を得るために支出した金額」ですが、これには注意が必要。
ワンダリーノカジノでベットしたすべての金額が「収入を得るために支出した金額」を指すわけではありません。
これはワンダリーノカジノで、勝ちと負けが生じた際、勝った時のベット額のみが支出金として計上されるため。
例えば、ある日20万円ベットして100万円獲得した場合、ベット額の20万円はそのまま支出額に計上されます。
ただし、またある日50万円ベットして150万円負けてしまった場合には、ベット額の50万円は支出額に計上されません。
なぜなら、一時所得の計算式が適用されるのは所得が発生した場合のみ、つまり勝ったときのみだから。
そのため、1年トータルの収支ではなく、勝った際のベット金額を計算して、一時所得の金額を算出する必要があるんです。
オンラインカジノの勝利金は税金対策できる?
オンラインカジノでの勝利金は、節税対策が可能です。
まず、「勝ちすぎないこと」。
これは、一時所得の計算方法に関係した節税対策です。
先ほど言った通り、総収入金額から経費と最高50万円の特別控除額を引いた金額が一時所得になります。
つまり、総収入金額が50万円を越えなければ、一時所得が発生しません。
また、あまりおすすめではありませんが、勝利金を一度に出金しないという節税対策も。
銀行は、一度に多額の入出金があった場合は税務署に報告する義務があります。
具体的には、100万円以上の入出金があった場合に銀行から税務署に、自動的に通知が行くようになっているようです。
そのため、出金を複数回に分けておこない、一度に出金する金額を抑えるという方法。
しかし、税務署は銀行からの報告がなくても、個人の口座を調査する権限があるので、バレることもあります。
さらに、小分けの出金が悪質な税金逃れとされ、脱税とされてもおかしくありません。
小分けに出金しても一時所得の税金は発生するので、注意が必要です。
オンラインカジノは確定申告をするのが無難
ワンダリーノカジノで勝利金には、一時所得という税金がかかります。
ほかのギャンブルでは、納税することはほとんどありませんが、オンラインカジノは税務署も把握しやすくなっています。
ワンダリーノカジノで勝利金を獲得したときは、税務署から督促される前に確定申告をおこなうのが無難。
確定申告がはじめてでも、税務署の方が丁寧に教えてくれます。