ベラジョンカジノは日本人登録者数トップクラスのオンラインカジノで、日本人限定のイベントやプロモーション、新作ゲームの先行導入など、様々な魅力があります。
しかし中には、「ベラジョンカジノって違法サイトじゃないの?」「日本の賭博罪が適用されて、逮捕されるのでは?」と不安な方も多くいらっしゃるかと思います。
結論から先に書かせていただきますが、ベラジョンカジノは違法サイトではなく、また日本国内からプレイしても逮捕される心配はありません。
オンラインカジノで逮捕されるのはインカジ店を利用した時や、胴元が日本にあるオンラインカジノで遊んだ時です。
そこでこの記事では、インカジ店にまつわる事件や他のギャンブルの違法性、またベラジョンカジノが逮捕されない理由について詳しくご紹介していきます。
ベラジョンカジノは日本人ユーザーから最も支持されているカジノサイトなので合わせておすすめポイントも記載しますのでチェックしてみてください。
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目次
- ベラジョンカジノは違法なの?オンラインカジノを始めるにあたっての疑問
- 他のギャンブルの違法性について
- ベラジョンカジノ(オンラインカジノ)で逮捕されない理由
- 過去のオンラインカジノにまつわる事件
- インターネットカジノ店にまつわる事件
- 安全に遊ぶためには?
- 違法に当たるパターン
- まとめ
ベラジョンカジノは違法なの?オンラインカジノを始めるにあたっての疑問
結論から言うと、ベラジョンカジノは違法な賭博に当たりません。
なぜ違法ではないかについてですが、日本の賭博罪の法律は以下になります。
2020年現在、日本におけるギャンブル関係の法律は「刑法」で定められています。
そのなかで、オンラインカジノに関連するのは以下のふたつ。
第185条(賭博)
賭博をした者は、50万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、この限りでない。
第186条(常習賭博及び賭博場開張等図利)
1.常習として賭博をした者は、3年以下の懲役に処する。
2.賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、3月以上5年以下の懲役に処する。
この2つを見れば、「オンラインカジノもアウトじゃないの?」と思うはず。
しかし、上記2つの法律には「賭博を行うこと、賭博を行う場所を提供する行為を処罰する」という事が前提にあるので、賭博の胴元自体は、海外で国から運営許可を取得しているオンラインカジノなので法律で取り締まる事は出来ないのです。
つまり、オンラインカジノを提供している会社がオンラインカジノが合法の国で運営されているため、日本でオンラインカジノをプレイしても違法にはならず、そもそも今の日本の法律では取り締まれないため捕まることはなく、実際はグレーラインと言われることが多いです。
他のギャンブルの違法性について
日本では様々なギャンブルがありますが、中には法律の隙間をすり抜けていたり、少額ということで黙認されているギャンブルもあります。
そこでここでは、公営競馬やパチンコ、賭け麻雀、ラウンジカジノなど、他のギャンブルの違法性について解説します。
公営競馬
公営競馬は、国や地方公共団体が胴元となって運営しているギャンブルですので、違法賭博には該当しないことから、違法性は一切ありません。
公営競馬の収益は、公共事業などの公益のために使用されるため、地方公共団体や国にとっては大切な収入源の一つとなります。
同じように、公営の競輪や競艇、オートレース、宝くじなども、違法性はもちろんありません。
パチンコ
パチンコは公営競馬とは異なり個人や企業が運営していますが、三店方式を利用した遊戯に該当するため、違法性はありません。
三店方式とは、パチンコ店・景品交換所・景品問屋の三店で特殊景品を行き来させる運営方法のことです。
パチンコ店が客に直接現金を渡していなく、また三店も無関係を謳っているため、賭博法は適用されません。
法律の隙間をすり抜けたグレー的なやり方ですが、過去に警視庁が「パチンコの換金は全く存じ上げないこと」と公にしていることから、違法性は無いと思って問題ありません。
賭け麻雀
日本ではたとえ少額であっても賭博は違法行為となることから、当然賭け麻雀は違法です。
しかし現実として、麻雀店は堂々と営業していますし、そこで遊ぶ客もお金を賭けて麻雀をしている事実があります。
違法なのにも関わらず摘発や逮捕をされない理由は、ズバリ「警察が黙認している」からです。
ただしそれは少額で賭け麻雀をしている場合であり、目安として1,000点200円以上が動くレートで賭け麻雀をしていると、摘発や逮捕の可能性が出てきますのでご注意ください。
ラウンジカジノ
ラウンジカジノは、アミューズメントカジノやカジノバーなどとも呼ばれ、お金を賭けずにカジノゲームで遊べる場所のことです。
つまりゲームセンターのメダルコーナーにあるスロットやビデオポーカーと同じで、あくまでも遊戯だけを目的としているため、違法性は全くありません。
ただしラウンジカジノと偽って、裏ではお金が動いている違法店も存在しますので注意が必要です。
ベラジョンカジノ(オンラインカジノ)で逮捕されない理由
ではなぜベラジョンカジノで遊んでも逮捕されないのかを見ていきましょう。

・ライセンスを取得している
・ベラジョンカジノに対して警察は令状がとれない
上記が挙げられます。
それぞれ解説していきます。
ベラジョンカジノの運営は海外にあるから
ベラジョンカジノは、キュラソー島(オランダ領)に会社を構えたオンラインカジノです。
また、サーバーはアメリカのアリゾナ州に存在しております。
この場合は、日本国内で遊んでいても、海外でカジノを遊んでいると解釈されるため、日本の法律では裁けない状態となっています。
実際、日本人が旅行先のカジノが合法の国でカジノをしても帰国後に逮捕されるなんてことはないです。
それと一緒で、ベラジョンカジノをプレイしても逮捕されないのです。
ライセンスを取得している
オンラインカジノは、認可している政府のライセンスがなければ運営することが出来ません。
日本はオンラインカジノの運営は認められていないため、日本でプレイできるオンラインカジノのサイトは海外の認可されているライセンスを取得して運営しています。
ベラジョンカジノはキュラソー政府のライセンス(C.I.L Curacao Interactive Licensing N.Vと認可を受けています。
さらにベラジョンカジノが採用しているゲームソフトウェア会社は第三者機関の監査を受けているため、イカサマなどの心配はありません。
ベラジョンカジノ自体はゲームの確率操作等を始め一切ゲームのRNGシステムについて介入することは出来ないためそういった心配はなく安心して利用することが出来ます。
ベラジョンカジノに対して警察は令状がとれない
日本の警察が令状を取れるのは、通常、日本国内の事件に対してのみとなっています。
その理由として海外と日本の法律は違うからです。
そのため、海外で運営されているベラジョンカジノで遊んでも、ベラジョンカジノに対して捜索令状を取ろうとしても取ることは出来ないのです。
賭博法はオンラインカジノに対して適応外
オンラインカジノは実際のお金を賭けたギャンブルですが、ベラジョンカジノは賭博法適応外となるため、逮捕される心配はいりません。
ベラジョンカジノはマルタ共和国政府発行のオンラインカジノライセンスを所持しており、また運営会社とサーバーの拠点も海外にあります。
日本の賭博法というのは、日本国内に胴元がいる場合や、違法オンラインカジノで遊んだ時に適応されるため、ベラジョンカジノは完全適応外なのです。
ですので、ベラジョンカジノでお金を賭けてカジノゲームをプレイしても、逮捕されることはありませんのでご安心ください。
仮に違法なら銀行から出金できるはずがない
もし仮に、ベラジョンカジノが違法であった場合、日本国内の銀行を使って勝利金を出金できるわけがありません。
銀行というのは、金融庁はもちろん警察庁とも繋がりを持っていますし、そもそも銀行が犯罪の片棒をかつぐはずが無いのです。
銀行からベラジョンカジノの勝利金を出金できるという事実があるため、国内からベラジョンカジノで遊んでも逮捕されることはありません。
過去のオンラインカジノにまつわる事件
ベラジョンカジノで遊んでも捕まることはないと述べましたが、過去には他オンラインカジノで遊んで逮捕された事案があります。
スマートカジノ事件
2016年に海外のサーバーからの賭博サイト「スマートカジノ」に接触したとして3人が家宅捜索を受け、逮捕されました。
逮捕された3人は、正式裁判が請求されない『略式起訴』という形で、罰金刑を命じられました。
3名のうち2名は罰金刑を受け入れましたが、残りの1名が刑を受けるのは不当であるとして、略式起訴に従わず正式な裁判で争うことに。
その結果、不起訴(いわゆる無罪)を勝ち取ることになりました。
その理由は、今回のケースは胴元の拠点がイギリスにあり、イギリスの運営ライセンスを取得しているオンラインカジノサイト。
海外で合法的に運営されているオンラインカジノ会社を、日本の法律で取り締まることは不可能。
そのため、そのカジノサイトでプレイしていたプレイヤーも、結果的に不起訴処分となったのです。
スマートカジノが摘発された理由として「日本人向けライブゲーム」が掲げられていたこと。
日本人ディーラーとチャットで話せたり、ライブゲームの開始時間が日本時間の夜ということで日本で開催されているのではないかと解釈されたことがきっかけと言われています。
ドリームカジノ事件
この事件はオンラインカジノ運営者側が逮捕された事案になります。
2016年6月、ドリームカジノ自体はカジノが合法のオランダ領キュラソー島に運営地を置いてサービスを行っておりましたが、問い合わせ対応が日本語のみであることから京都府警は重週的に賭博ができる環境を提供していたとして、実質的には国内で運営しているとみなされ、運営者が逮捕された事件になります。
運営者側は逮捕されましたが、利用者の中には逮捕者はいませんでした。
海外に運営地を置いていても、日本人のみに提供されているオンラインカジノの場合は危険かもしれません。
インターネットカジノ店にまつわる事件
インターネットカジノ店にまつわる事件は、これまでに数多く報道されており、店の摘発はもちろん、プレイヤーである客も逮捕された事例もあります。
では同じインターネットを利用したカジノのベラジョンカジノは違法ではありませんが、インターネットカジノ店はどうして違法なのでしょうか?
まずは、インターネットカジノ店とは何なのかを理解し、実際に起こったインターネットカジノ店の事件をご紹介します。
インターネットカジノ(インカジ)とは?
インターネットカジノとは、略してインカジと呼ばれており、インターネットカジノがプレイできる店舗のことです。
店内では複数のパソコンが設置されており、そのパソコンを使ってインターネットカジノで遊ぶのですが、入出金は全てインカジ店スタッフとのやり取りとなります。
この時点で賭博罪が適用されることから、インカジ店は完全違だということがわかります。
もちろんベラジョンカジノのようにゲーミングライセンスを所持していません。
胴元も日本に存在しているため、逃れようのない違法行為であり、インカジ店運営側は賭博場開張等図利罪、客は単純賭博罪などが適用され逮捕となります。
インカジ事件①|東京渋谷のウォーリー事件
2017年10月20日、東京渋谷にあるインカジ店「ウォーリー」が9ヶ月間の荒稼ぎし、従業員3人とその場でプレイしていた客7人が逮捕となりました。
ウォーリーは、2017年2月から約1,200人の客にインカジをプレイさせ、約2億1,600万円を売り上げていたということです。
インカジ事件②|東京インカジ4店舗一斉摘発事件
2020年3月10日、東京の歌舞伎町やそのエリアで運営していたインカジ4店舗が一斉摘発された事件です。
インカジ店経営者とそのスタッフ22人、客11人が逮捕され、押収額は4店舗で3億4,000万円ほどとのことで、大規模なインカジ摘発事件でした。
安全に遊ぶためには?
ベラジョンカジノは安全にオンラインカジノを楽しめるサイトですが、リスクヘッジのためにオンラインカジノを複数登録して遊びたい場合、どのようなオンラインカジノを選べばよいのでしょうか?
ポイントは以下になります。

・ライセンスを取得している
・対象が日本のみではないこと
オンラインカジノが合法の国
オンラインカジノが合法の国は世界に約200カ国も存在します。
日本でプレイされている代表的な国についてもいくつか紹介します。
合法の国 | アメリカ カナダ バハマ パナマ コスタリカ コロンビア ペルー ウルグアイ チリ エクアドル イギリス フランス スペイン ドイツ イタリア モナコ オランダ トルコ デンマーク ロシア ポーランド スロバキア ルーマニア スイス 韓国 インドネシア フィリピン… |
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オンラインカジノのライセンスについて
オンラインカジノを運営するにはライセンスが必要になります。
ライセンスは政府に審査依頼をして、実際に審査を行いクリアした場合取得することができます。
ベラジョンカジノのライセンスはマルタ共和国のライセンスを取得しています。
マルタ共和国のライセンスは、ゲーミングライセンスの中でも取得が難しいと言われ、安心できるライセンスです。
違法に当たるパターン
合法な海外が運営元でしっかりライセンスを取得されているオンラインカジノでプレイすることは問題ないことがわかりました。
これから紹介するパターンは捕まるケースです。
インカジ店でプレイ
インカジ店とはインターネットカフェ内でカジノを行っているお店のことです。
インターネットカフェを装い実際にはカジノが行われています。
闇カジノや裏カジノと呼ばれ、本来日本はカジノは違法ですから提供元がある点でNGとなります。
また、ネットカフェで用意されたベラジョンカジノのアカウントを借りてネット上でオンラインカジノを楽しむ場合も、店舗内で決算を行っていることから、インカジ店を利用しているとみなされて、逮捕される場合もあります。
オンラインカジノをプレイする場合は自分のアカウントで必ず遊ぶようにしましょう。
未成年者にベラジョンカジノを紹介する
日本の法律では20歳未満のギャンブル・賭け事は認められていません。
2022年に成人年齢が引き下げらた以降も同様になります。
よって、未成年者にベラジョンカジノの登録を勧めて、遊ばせることは違法にあたり、逮捕される可能性があります。
オンラインカジノでは紹介ボーナスやアフェリエイトがありますが、未成年者には勧めないように注意しましょう。
ベラジョンカジノで稼いだ分を申告納税していない
ベラジョンカジノをはじめ、オンラインカジノで稼いだ利益は、「一時所得」とみなされ、納税の義務があります。
申告が必要なのは、年間(1/1~同年12/31)50万円以上の利益を出した場合です。
この利益とは、負けた金額は一切含みませんので注意が必要です。どれだけトータルで儲けたかの話となります。
50万円以上儲けて、納税しない場合は最悪の場合、逮捕されてしまいます。
オンラインカジノは勝利金や振り込みを銀行を通じて行うので、税務署がお金の流れを追えるためバレてしまいます。
パチンコや競馬も納税の義務がありますが、賞金は手渡しなので実質見逃されています。
50万円以上稼いだら、必ず確定申告を行いましょう。
まとめ
オンラインカジノは違法ではないことがわかりました。
オンラインカジノで違法でないか見極める点は2つ。
・運営元は海外で合法の国で運営しているかを確認すること。
・しっかりとしたライセンスを取得しているか。
また、過去には日本人向けカジノと売り込みしていることがネックとなり、逮捕者を出したケースが有りました。
結局は不起訴となったものの、日本人向け=日本でカジノが行われていたという解釈となったことや、プレイヤーの賭け金が見えるというラウンドカジノ式が仇となったようです。
ベラジョンカジノは合法なマルタ共和国での運営&ライセンスを取得しているので安心して利用できるオンラインカジノサイトになります。
日本語サポートや初回登録ボーナスももらえるのでぜひベラジョンカジノでオンラインカジノを始めてみてください。